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 実地研修の概要
 救急医療施設において実地研修を10日以上行う.
 原則として本研修は,認定試験合格後1年以内に完了する.
 本研修は,10日のうち本機構指定の施設で2日おこなう.
 自身の勤務する施設もしくは希望する施設で8日以上とする.
 自身の所属する施設で実務研修をおこなう場合,原則として勤務時間外とする.
  ※所属長の許可があれば,勤務時間内に行うことができます.
 本研修に関する所定のレポートを提出し,査読の上実務研修の終了を判定する.
 研修後のレポートには以下に示す指定の用紙に記述され所定の内容が含まれること.

   レポート作成用指定書式    作成例
 
※患者の氏名など個人情報は記載しないでください.
※自身の施設における研修の時間は,原則として8時間とすしますが,自施設内での研修を4時間行い,帰宅後レポート作成に4時間を費やした場合には,併せて1日の研修と見なしていただいて結構です.
実地研修の目標(ご自身の施設および各研修施設において可能な範囲で実施してください)
 1)当直業務の引き継ぎ時に症例報告を体験し,それを日常業務とする.
 2)症例検討会,カンファレンスに出席し多職種による連携した診療とふりかえりを体験する
 3)患者の安全な取り扱いに関する技術を習得する.
 4)感染予防に関する技術を,初療時および病室撮影において習得する.
 5)救急搬入時の事前準備に立ち会い,各種情報取得の実際を体験する.
 6)救急搬送患者の診療と画像情報の関わりを論理的に理解する.
自身の勤務する施設もしくは希望する施設における研修目標
 1)前記6項目の実行と問題点の検討をおこなう.
 2)外傷患者に関する診療情報の取得とその理解
  primary surveyの結果,secondary surveyの結果,看護記録,検査データ
  処置記録,手術記録,初診時画像所見
 3)内因性疾患患者に関する診療情報の取得とその理解
  搬入時バイタルサイン,理学的所見,検査データ,処置記録,看護記録,初診時画像所見
  注1)外傷患者,内因性患者あわせて10症例,比率は問いません.研修時間中に患者の
    搬入が無かった場合には入院患者の搬入初期の診療情報を用いて記述してください.
  注2)自身の勤務する施設における研修は,原則として勤務時間外となっておりますが,
    所属長の許可がある場合には,勤務時間内であってもかまいません.
課題レポートとアンケート

課題レポートは各項目につき文字数:1000字以上 2000字以内
 1)救急外傷の一般撮影について記せ
 2)脳卒中診療におけるMRIの役割について記せ
 3)外傷初期診療における感染症対策について記せ
 4)急性腹症における画像診断の役割と撮影法について記せ
 5)救急医療担当者(医師・看護師・救命士など)との情報共有の意義について記せ
 6)実地研修アンケート

実地研修課題レポート・実地研修に関するアンケート提出先(郵送)

日本救急撮影技師認定機構事務局
 〒598-8577 大阪府泉佐野市りんくう往来北2-23
 地方独立行政法人りんくう総合医療センター 放射線技術科内
  日本救急撮影技師認定機構 事務局宛
  072-469-3111(代)
 提出物:実地研修レポート(機構指定研修2部,その他の施設研修8部以上)
     課題レポート(5部),実地研修に関するアンケート,診療放射線技師免許(写し)
     救急撮影技師認定申請書
 
      救急撮影技師認定申請書 → word  pdf
 

今後の手続きにつきまして

合格者の皆様には,所定のレポートを作成後,救急撮影技師認定申請書と診療放射線技師免許の写しをまとめて提出していただき救急撮影技師の認定に至ります.以下に示します項目につきまして,ご自身で可能なものから順次実施してくださいますようお願いいたします.
 1)課題レポート(5項目)の作成
 2)実地研修に関するアンケートの回答
 3)自身の施設における実地研修の実施
  筆記試験の合格通知にあわせてご自身の施設長への実地研修許可申請を同封いたします.
  各施設の実状にあわせて必要な場合には提出し,ご利用ください.
  宛先は施設長様としております.
 4)機構の指定する施設における実施研修の実施
  各地域の研修担当委員により研修先を検討し,研修施設との日程を調整後皆様に
  お知らせします.ご自身の勤務を調整し,機構を経由して日程調整後に実地研修を
  おこなってください.日程調整は電子メールを用いますのでご注意ください.
  諸注意事項など送らせていただきます.
  機構の指定する施設における実地研修には,賠償責任保険がかけられます.交通事故,
  業務上の事故もしくは備品等の破損時には速やかに機構事務局にご連絡いただきますよう
  お願いいたします.
 5)認定申請書,レポートなどを機構に送り認定された場合には,認定料の振込案内が
  あります.1万円を指定の口座にお振り込みください.
 6)抗体価など健康診断書の提出が必要になる施設が多く,研修担当委員より指示があった
  場合には準備が必要となります.

実地研修担当者
北海道 小倉 圭史 札幌医科大学附属病院
東北 高橋 大樹 国立病院機構仙台医療センター
北関東 田中 善啓 国立病院機構水戸医療センター
南関東 谷川 文一 藤沢市民病院
東海 大保 勇 名古屋第二赤十字病院
近畿 新井 純一 神戸赤十字病院
中四国 三村 尚輝 福山市民病院
九州 下之坊 俊明 熊本大学医学部附属病院


実地研修に関するお問い合わせ先

 お問い合わせ先メールアドレス

 jert_train_admin@umin.ac.jp

指定実地研修施設一覧

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